森上教育研究所で学習個別相談会を月に1回実施しているが、先日なかなか興味深い相談を受けた。それは「『中学受験は情報戦』などと情報誌に書いてあるが、『何の情報が必要なのか』『どうやって情報を得るのか』を知りたい……」というものであった。実際にお会いして質問の主旨をお聞きすると、「（ご自身は忙しく働いているため）なかなか説明会などの情報収集が難しい。ところが最近の情報誌を読むと、情報収集が受験生の有利不利を決めかねないとあり非常に不安である」とのことであった。非常に根本的で、賢明な質問であると思った。なぜなら情報は大切だが、それに振り回されないためにも「受験情報」について一度は考える必要があるからだ。
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文部科学省はこのほど、2008（平成20）年版「教育指標の国際比較」という統計資料をまとめました。この中には、諸外国の教育事情を比較するための数値が数多く示されており、日本の教育環境はどうなっているのか、その一端を知ることができます。学力問題をめぐって学習指導要領の在り方や先生の質などが批判の対象となっていますが、そもそも学力が低下したというデータが国際学力調査の結果などにより明らかになったという経緯を踏まえれば、諸外国との教育環境の違いなどをよく見ないといけないのではないでしょうか。
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今月8、9の両日、東京都渋谷区の国連大学で、日本・米国・英国・カナダ・フィンランドの5カ国の専門家が集まって、「学校教育における科学的リテラシーの現状と今後の育成方策」（国立教育政策研究所と英ブリティッシュ・カウンシルの共催）という国際シンポジウムが開催されました。科学的リテラシーとは、日本では理科の「活用」の力、と言い換えてよいでしょう。各国の専門家が一様に強調していたのは、科学的リテラシーが21世紀に生きる市民にとって不可欠な力だ、ということでした。知識の「習得」だけでなく「活用」や「探究」を重視した今回の学習指導要領の改訂も、そうした世界的な要請という観点から見ていく必要がありそうです。
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